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サロンの無断キャンセル(ノーショー)を減らす方法|リマインド・事前決済・キャンセル規定

美容室・サロンの無断キャンセルを減らすために、予約前・予約後・当日にできる対策を整理します。リマインド送信、事前決済、キャンセル規定の決め方と、キャンセル料を設定するときの注意点も解説します。

予約と集客更新日 えらぶゾウ編集部

無断キャンセル(ノーショー)は、空いた枠がそのまま失われるうえ、ほかのお客様が予約できたはずの時間も奪います。完全になくすことはできませんが、予約を受ける前・予約が入ったあと・当日の3つの段階で手を打つと、確実に減らせます。

この記事では、段階ごとの対策と、キャンセル料を設定するときに押さえておくべき注意点を整理します。

無断キャンセルが起きる主な理由

無断キャンセルの多くは、悪意ではなく次のような理由で起きます。

  • 予約したこと自体を忘れていた
  • 日時を勘違いしていた
  • 行けなくなったが、連絡の手段が面倒で連絡しなかった
  • 別の店にも予約していて、片方を放置した

最初の3つは、店の側の仕組みで減らせます。思い出してもらう、変更・キャンセルを連絡しやすくするの2つが対策の中心になります。

予約を受ける前にできること

キャンセル規定を予約時に示す

「前日までにご連絡ください」「無断キャンセルの場合は次回以降のWeb予約をお受けできないことがあります」など、店のルールを予約画面と予約確認のメッセージに書いておきます。予約の時点で目にしていることが大事です。店内の掲示だけでは、新規のお客様には届きません。

事前決済やカード登録を使う

予約時に代金を支払う事前決済や、カード情報の登録を条件にすると、無断キャンセルは大きく減ります。一方で、予約の手間が増えるぶん予約数そのものが減る可能性もあります。

全員に求めるのではなく、新規のお客様だけ、長時間のメニューだけ、予約が集中する土日だけのように、無断キャンセルの損失が大きいところに絞って使うのが現実的です。事前決済には決済手数料がかかる点も考慮してください。

予約が入ったあとにできること

リマインドを送る

手間が少なく、効果を見込みやすい対策がリマインドです。予約の前日や当日の朝に、日時・メニュー・店の場所を送ります。忘れていた、勘違いしていた、という理由の無断キャンセルはこれで減らせます。

予約システムの多くはリマインドを自動で送れます。送る手段(メール、SMS、LINE)によって、届きやすさと費用が変わります。

リマインドと事前決済に関わる機能
製品リマインド送信事前決済LINE予約初期費用月額費用
Airリザーブ対応対応記載なし0円0円
STORES 予約記載なし対応対応0円0円
ビューティーメリット記載なし記載なし対応要問い合わせ要問い合わせ
Bionly記載なし記載なし記載なし要問い合わせ要問い合わせ
POS+ beauty記載なし記載なし記載なし要問い合わせ要問い合わせ
リザービア対応対応対応要問い合わせ要問い合わせ
Square 予約対応対応記載なし要問い合わせ要問い合わせ
各社の公式サイトの記載に基づきます(情報確認日 )。 「—」は公式サイトに記載がなかった項目です。価格は変動する場合があります。

「—」は公式サイトで記載が確認できなかった項目です。リマインドの送信手段、送るタイミングを変えられるかは、資料で確認してください。

変更・キャンセルをしやすくする

意外に思えますが、変更・キャンセルの連絡をしやすくしておくと、無断キャンセルは減らしやすくなります。電話でしか変更できない店では、「電話するのが気まずい」「営業時間中に電話できない」という理由で連絡が途絶えます。予約確認のメッセージから、Webやアプリで変更・キャンセルできるようにしておくと、空いた枠に別の予約を入れる時間も確保できます。

当日にできること

  • 遅刻の扱いを決めておく:何分までの遅れならメニューを短縮して対応するか、何分を超えたら別の日に振り替えるかを決め、スタッフ全員で統一する
  • 開始時刻を過ぎたら連絡する:15分程度を目安に電話やメッセージで確認すると、単なる遅刻なのか来店しないのかが分かり、空いた枠の使い方を決められる
  • 記録を残す:無断キャンセルがあったことを顧客情報に記録しておく。繰り返すお客様への対応(事前決済を必須にするなど)を判断する材料になる

キャンセル料を設定するときの注意点

キャンセル料を取る場合は、予約の時点で金額と条件を示し、同意を得ておくことが前提です。事後に請求しても、規定を知らなかったお客様とのトラブルになりがちです。

金額にも注意が必要です。消費者契約法第9条では、消費者との契約の解除に伴う損害賠償の予定や違約金について、同種の契約の解除に伴って事業者に生ずべき「平均的な損害」の額を超える部分は無効とされています。「予約時間の料金の数倍」のように、実際の損害と比べて高すぎる設定は、その部分が無効と判断される可能性があります。

実務上は、キャンセル料の規定を置いても、事前決済やカード登録がないと回収できないことが少なくありません。キャンセル料は抑止のための規定と割り切り、実際の損失は事前決済やリマインドで防ぐ、という組み立ての方が運用しやすいでしょう。金額の設定に迷う場合は、専門家に相談してください。

対策の優先順位

すべてを一度に始める必要はありません。効果と手間のバランスから、次の順で進めるのがおすすめです。

  1. リマインドの自動送信(手間がほぼかからず、効果が大きい)
  2. 予約画面へのキャンセル規定の明記(設定だけで済む)
  3. Webで変更・キャンセルできるようにする
  4. 無断キャンセルの記録(繰り返すお客様を把握する)
  5. 新規客や長時間メニューに限った事前決済

1〜3は、予約システムの設定で実現できることがほとんどです。いま紙の台帳や電話中心で予約を受けている場合は、予約システムの導入そのものが最大の対策になります。

よくある質問

リマインドは何日前に送るのがよいですか

まずは前日に送る設定から始めるとよいでしょう。予約から来店までの期間が長い場合(次回予約を1か月以上先に取った場合など)は、数日前にも1回送ると、日程の勘違いを早めに見つけられます。

無断キャンセルを繰り返すお客様の予約は断ってもよいですか

店の規定として、無断キャンセルが続いたお客様にはWeb予約を制限する、事前決済を必須にする、といった対応を取ることは考えられます。規定はあらかじめ予約画面などで示しておき、対応をスタッフ間で統一してください。

クーポンサイト経由の予約も同じ対策が使えますか

クーポンサイト経由の予約は、リマインドやキャンセルの扱いがそのサイトのルールや機能に従う場合があります。予約システムでクーポンサイトの予約を一元管理している場合でも、どこまで自社側から連絡できるかは確認が必要です。

参考にした資料

制度や料金は変わることがあります。手続きの前に、提出先や各社の最新の案内をご確認ください。

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